送迎車両位置情報サービス
Loca AiD BUS
送迎バスの「いま」を、待つ人の安心へ。
車両に設置したAndroid端末から位置情報を送信。利用者へ案内したURLから、送迎バスの現在地を確認できます。
「もう出発したかな」「いま、どのあたりかな」「そろそろ迎えに来るかな」という待ち時間の不安を、分かりやすい位置情報で安心に変えます。
バスを待つ時間に、安心できる情報を。
送迎バスは、道路状況、天候、乗降時間などによって到着時刻が変わります。利用者にとっては、予定時刻だけでは「もう通過したのか」「遅れているのか」「いつ外へ出ればよいのか」が分かりにくく、園や施設へ問い合わせることもあります。
Loca AiD BUSは、車両に設置したAndroid端末からGPS位置情報を送信し、現在バスがどこを走っているのかを利用者へ伝えるサービスです。運行時には対象となる便を選んで位置情報の送信を開始。利用者は案内されたURLからバスの現在地を確認できます。
園や施設には問い合わせ対応の軽減を。運行担当者には分かりやすい運用を。利用者には待ち時間の安心を提供します。
Loca AiD BUSが解決する課題
バスがいつ来るのか分からない
予定時刻だけでは、遅れや運行状況を利用者が判断できません。現在地が分かることで、迎えに出るタイミングを考えやすくなります。
運行状況の問い合わせが集中する
道路混雑や悪天候の日は「バスはいまどこですか」という問い合わせが増えます。利用者自身が位置を確認できるため、電話対応の負担軽減につながります。
一斉連絡だけでは細かな状況を伝えにくい
「10分遅れています」と連絡しても、その後の変化を継続的に伝えるのは困難です。地図上の現在地を共有することで、利用者が状況を確認できます。
専用機器の導入が大掛かりになりやすい
車両にAndroid端末を設置して運用するため、専用の大型車載システムを前提としない導入方法をご提案できます。
ご利用イメージ
運行する便を選択
担当者が、これから運行するバスや便を選択します。
位置情報の送信を開始
車両に設置したAndroid端末からGPS位置情報を送信します。
利用者がURLから確認
園や施設から案内されたURLへアクセスし、地図上でバスの現在地を確認します。
運行終了
運行終了後、位置情報の送信を終了します。
主な導入メリット
園・施設
- 運行状況に関する電話問い合わせを減らせる
- 利用者サービスの向上につながる
- 送迎業務の安心感を高められる
- 便ごとに運行を開始する分かりやすい運用
運行担当者
- Android端末を車両に設置して利用できる
- 運行する便を選んで位置情報送信を開始できる
- 電話や一斉連絡だけに頼らず現在地を伝えられる
保護者・利用者
- バスの現在地を地図で確認できる
- 迎えに出るタイミングを考えやすい
- 遅れている場合も状況を確認できる
- 園や施設へ電話しなくても運行状況が分かる
活用ケース
幼稚園・保育園・認定こども園
登園・降園時の送迎バスの現在地を保護者へ共有します。
学童保育・放課後等デイサービス
学校や施設、自宅周辺を巡回する送迎車両の位置共有に活用します。
スクールバス
学校、専門学校、各種スクールの送迎車両の運行状況を利用者へ伝えます。
スポーツクラブ・習い事
子どもたちを送迎するバスやワゴン車の現在地共有に利用します。
介護・福祉施設
デイサービスなどの送迎車両の現在地を、施設や家族が把握する用途に展開できます。
企業・工場の従業員送迎
駅と事業所を結ぶ送迎バスの現在地案内に活用できます。
ホテル・観光施設の送迎
駅、空港、施設間を移動するシャトルバスの位置案内に活用できます。
よくあるご質問
Loca AiD BUSでは何が確認できますか？
運行中の送迎バスの現在地を地図上で確認できます。利用者へURLを案内し、そのURLから位置情報を確認していただく運用です。
どのような施設で利用できますか？
幼稚園、保育園、認定こども園のほか、学童保育、学校、スポーツクラブ、介護施設、企業送迎、ホテルのシャトルバスなどで活用できます。
車両には何を設置しますか？
GPS位置情報を送信するAndroid端末を車両に設置して利用します。必要な端末条件、通信方法、設置方法は導入時にご案内します。
導入前に相談できますか？
はい。運用方法や対象車両、利用者への案内方法などをふまえて、導入方法をご提案します。まずはお気軽にお問い合わせください。
外出先や複数拠点で働くスタッフの現在地・移動履歴・滞在時間を確認し、本部と現場の連携や応援判断を支援する人員向けサービスです。
見えることから、安心が始まる。
送迎バスを待つ利用者へ、現在地という安心を。
Loca AiD BUSは、車両の「いま」を分かりやすく可視化し、利用者サービスの向上と問い合わせ負担の軽減を支援します。